CPLの試験問題に挑戦[SOLE]：ロジスティクス・ビジネス[LOGI-BIZ]バックナンバー

2003年1号

SOLE
CPLの試験問題に挑戦

*下記はPDFよりテキストを抽出したデータです。閲覧はPDFをご覧下さい。

JANUARY 2003 74 Ｑ１　日本のGDPに占める総物流コストはおよそ（）％である。
ａ．５％ｂ．１０％ｃ．２０％ｄ．１％Ｑ２　公共倉庫（public warehouse）を利用する主要な理由は何か。
ａ．よりよい在庫管理ができること。
ｂ．製品ならびにマーケティングへのフィードバックができること。
ｃ．最低の投資リスクが期待できること。
ｄ．上記のすべて。
Ｑ１の正解は［ｂ］の10％。
元の問題は「米国のGNPに占めるロジスティクス経費はおよそ何％か」であって、正解は［ｃ］の20％だが、これを日本に置き換えて出題した。
日本ロジスティクスシステム協会・ＪＩＬＳ総合研究所の資料によれば、1999年の総物流コストは44.894兆円でその年のＧＤＰは 513.68兆円。
すなわち8.74％である。
ちなみに98年は8.99％、97年は9.27％、96年は9.26％、95年は9.44％である。
なお、91年は10.31％であった。
日米の差が気になるが、それぞれの内訳がわからないので何とも言えない。
Ｑ２の正解は、解答集によると［ｄ］ということになっている。
しかし、少なくとも[ａ]、［ｂ］は公共倉庫利用の主たる理由といえるようにも思える。
ＪＩＬＳ監修の基本ロジスティクス用語辞典によると、公共倉庫とは、「国または地方自治体が、公共の利益を目的として設ける倉庫。
主要港湾地帯に建設して海陸連絡貨物の荷捌きや一時保管に供する公設上屋、公設保税倉庫、通関のための一時保管を行う保税倉庫などがその例である」となっている。
11月からフォーラムの新しいシリーズがスタートしました。
11月20日に第1回目を開催し、フォーラムオリエンテーションのなかでＳＯＬＥが対象としているロジスティクスの4つの領域が解説されました。
さらに、ＳＯＬＥ東京支部支部長の松本賢治氏（日本能率協会コンサルティング・戦略ロジスティクス事業部長、シニアコンサルタント）が「ロジスティクスの動向」と題して、以下のような講演をされました。
経営環境の変化は激しく、「経営のスピードの変化」、「企業価値、業績評価の変化」、「ビジネスモデルの変化」において顕著であり、企業は従来のビジネスモデルでは多様で変化の激しい顧客ニーズに有効に対応することができず、環境変化に対応した新たなビジネスプロセスの構築、運用を迫られている。
（日本能率協会コンサルティングの）顧客企業の一社である第22回　�
達丕未了邯殻簑蠅膨�� 今回は「システムマネジメント」からの出題です。
Ｑ１　トータルクオリティマネジメント（TQM）に関する以下の記述で、正しくないのはどれか。
ａ．ＴＱＭにおいてはすべての人々は品質に対する責任を負うｂ．ＴＱＭの考え方では、品質は製品の中で測定されるものではないとしているｃ．「人間重視」はＴＱＭ導入の重要な要素であるｄ．ＴＱＭはトータルプロセスではなく、製品のマネジメントに焦点を当てているＱ２「ＩＴ」という略語（アクロニム）が一般的に意味するのは次のどれか。
ａ．Intelligence Team（諜報チーム）ｂ．Information Technology（情報技術）ｃ．Interactive Telecommuication（双方向遠距離通信）ｄ．Internet Throughput（インターネットスループット） ※今回の設問の答えと解説は、本誌2003年2月号の当コーナーでお読みいただけます The International Society of Logistics 前回のおさらい某メーカーがサプライチェーン・マネジメントの改革に取り組んでいるが、その企業の改革の焦点は「情報の流れの改革」と「モノの流れの改革」を同時に実現することである。
この企業は調達・生産・販売のグローバル化、流通・販売チャネルの多様化・複雑化、製品の短サイクル化、短リードタイム化に直面している。
このことが在庫増加に伴う収益・キャッシュフローの悪化や、開発投資余力の減少など変化に追随できない悪循環を生んでおり、サプライチェーン改革は不可欠という状況である。
改革のコンセプトは、1. 市場ニーズを反映した販売計画と週次生販による見直しサイクル向上、2. 生販リードタイム短縮、3. サプライチェーン上の在庫ミニマムを実現する生販調整、4. 精度の高い納期回答――である。
具体的には、営業販売、生産管理、生産、物流、調達などの主要各プロセスごとに改革活動テーマ、狙うべき成果を明確にして取り組んでいる。
講演後、参加者から「どのような推進体制、組織構成であったのか」、「取り組みのスケジュールはどうであったのか」などの具体的な質問が出され、熱心な討議が行われた。
12月のフォーラムはロジスティクス技術の研究「可視化技術の可能性と現状」というタイトルで実施しましたが、その内容は次号でご紹介します。
また、新年1月のフォーラムは新春特別研究「日本の国際競争力：コンピュータと自動車」と題して、国際社会経済研究所ＩＴ政策関係顧問の後藤龍男氏の講演です。
このフォーラムはＳＯＬＥ東京支部会員を対象としたものですが、特定月のフォーラムのみの参加も可能です。
ご希望の方は事務局までお問合せください。
ＳＯＬＥ東京支部についてのお問合せ、ご意見などはsole_consult@jmac.co.jpまで。
ＳＯＬＥ東京支部フォーラム報告